パソコン処分方法

資源ごみのごみじゃぽん
最近のごみの分別や出し方は複雑になってきて、ごみを出すのも大変ですね。
自分の住んでいる地域のごみの分別や出し方で、わからないや困った時には市役所のホームページのごみ関連ページが大変参考になります。
ごみの種類別に分別早見表を掲載したり、ごみの出し方を項目別に分類してページ作りをしていますので、ごみの分別や出し方で困った時はぜひ自分の住んでいる地域のホームページを参考にして正しいごみ出しをしてください。







パソコン処分方法

デスクトップパソコン

パソコン処分はどのようにすればよいのでしょうか。パソコン処分方法とpcリサイクルマークについて紹介します。

 

パソコン処分方法
パソコンは資源有効利用促進法により、メーカーによる回収・リサイクルが義務づけられています。
壊れたパソコンでもPCリサイクルマークがついていれば無料で廃棄できます。PCリサイクルマークとは、平成15年10月以降に販売された家庭用PC(パソコン)に付けられているマークのことです。処分時にはパソコン廃棄方法やPCリサイクルマークについてを参考にしてください。

 

【対象となるパソコン】
デスクトップパソコン本体・ノートブックパソコン
ブラウン管(CRT)ディスプレイ・液晶(LCD) ディスプレイ
ブラウン管(CRT)ディスプレイ一体型パソコン
液晶(LCD)ディスプレイ一体型パソコン

 

パソコンを廃棄したいが、回収するメーカーがないパソコン(自作のパソコン、倒産したメーカー・事業撤退したメーカーのパソコン) などは、有限責任中間法人 パソコン3R推進センターが有償で回収・再資源化してくれます。
有限責任中間法人 パソコン3R推進センター 

 

pcリサイクルマーク

パソコンリサイクルマーク

pcリサイクルマークとは、平成15年10月以降に販売された家庭用PC(パソコン)に付けられているマークのことです。PCリサイクルマークの貼ってある製品はすでに購入時に費用を支払済みなので、パソコンの回収・リサイクル時には費用を支払う必要はありません。

 

"PCリサイクルマーク"を剥がしたり紛失した場合は、回収の際に回収・再資源化料金が発生しますのでご注意ください。
支払方法・支払料金等については、各メーカーにお問合せください。

資源有効利用促進法によるリサイクル方法で処分する

メーカーによる回収

一般的にパソコンやモニターは市・町・村(自治体)は収集しません。

 

ごみステーションで捨てる事も、自治体のごみ処理施設(清掃工場など)に持ち込む事もできません。(一部例外地域あり)

 

メーカーによる回収が義務付けされています。
廃棄する(捨てる)には下記のいづれかの方法が必要です。
@製造メーカーにリサイクルを申し込む
申し込む

振込用紙返送される

パソコンリサイクル料金を振り込む

専用のゆうパック伝票が送られてくる

パソコンを梱包する

郵便局の窓口に持参する
郵便局へ戸口回収の申し込みを依頼する。

 

"PCリサイクルマーク"を剥がしたり紛失した場合は、回収の際に回収・再資源化料金が発生しますのでご注意ください。
支払方法・支払料金等については、各メーカーにお問合せください。

回収対象製品 回収資源化料金(税込)

●ノートパソコン
●デスクトップパソコン
●液晶ディスプレイ
●液晶ディスプレイ一体型パソコン

3,150円

●CRTディスプレイ
●CRTディスプレイ一体型パソコン

4,200円

パソコンの買取りまたは無料回収で処分する

専門業者に依頼する




お金を一切かけずにデータ消去とパソコンを処分する方法。
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記入済みの着払い伝票を持って宅急便が回収に来てくれます。

 

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ノートパソコン

不具合の有無、汚れなどに関係なく一律料金での買取りのため、 査定価格変更等のトラブルがありません。型番などの詳細が必要ないのでパソコンに詳しくなくても申し込みできるサービスです。

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パソコン無料回収

 

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回収費・処分費など費用は一切かかりません!
壊れているパソコン・電源が入らないパソコン、メーカー・機種に関係なく無料回収できます。

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小型家電リサイクル法知っていますか?

使用済み小型家電は、都市にある鉱山という意味で「都市鉱山」といわれるくらい、鉄、アルミ、銅、貴金属、レアメタルといった有用な金属がたくさん含まれています。小型家電はリサイクルが可能な貴重な資源なのです。

使用済みになった家電製品のリサイクルは、これまで、テレビやエアコン、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機・乾燥機といった「家電リサイクル法」に定められた4品目でした。

平成25年4月からは「小型家電リサイクル法」により、パソコン、携帯電話、デジタルカメラ、ゲーム機、時計、炊飯器、電子レンジ、ドライヤー、扇風機など、これまでの法律で対象となっていなかったほぼすべての家電を対象として、リサイクルを進めていくことになりました。

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